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グローバル資源エネルギーファンド
追加型投信/海外/株式

更新日:2016/11/18
特色

.主要投資対象ファンドを通じて、今後ますます需要が増えると予想される資源に 関連する「資源関連株」に投資します。資源関連企業とは、エネルギー並びにエネルギーを除く資源に関連する企業のことをいい、主として、天然資源やその他の採掘、開発、生産、輸送に、直接あるいは間接的に携わる企業です。

申込単位 分配金受取コース:1万口以上1万口単位
申込手数料 取得申込日の翌営業日の基準価額に以下の料率を乗じて得た額とします。
1,000 万口未満・・・・・・3.24%(税抜3.00%)
1,000 万口以上5,000 万口未満・・・・・・2.16%(税抜2.00%)
5,000 万口以上10 億口未満・・・・・・ 1.08%(税抜1.00%)
10 億口以上・・・・・・0.00%
信託財産留保額 換金申込日の翌営業日の基準価額に対して0.3%の率を乗じて得た額とします。

運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して年率1.3392%(税抜年1.24%)
実質的に負担する信託報酬等は、年率2.110%(税込)程度
その他費用・手数料 ファンドの保有期間中その都度ファンドから支払われます。
(1)ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用/投資信託財産に関する租税/信託事務の処理に要する諸費用等
(2)有価証券届出書、有価証券報告書等法定提出書類の作成、印刷および提出に係る費用/目論見書、販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用/運用報告書の作成、印刷および交付に係る費用(これを監督官庁に提出する場合の提出費用も含みます。)/フアンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用等(2)の項目については純資産総額に対し年率0.324%(税抜0.30%)を上限(ただし、変更される場合があります。)としてファンドより支払われます。)
※その他の費用・手数料の合計額、その上限額ならびにこれらの計算方法については、運用状況、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※ 投資者(受益者)の負担となる費用等については、運用状況等により変動するものであり、事前に全額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。

信託期間 無制限
決算日 毎年6月20日および毎年12月20日(休業日の場合翌営業日)
申込価額 取得受付日の翌営業日の基準価額
委託会社 ばんせい投信投資顧問株式会社
主なリスク
  • 資源関連株投資のリスク
    • 投資対象ファンドは、世界のエネルギ一・鉱物資源の開発・採掘等を行う企業の株式を主要投資対象とします。したがって、エネルギー・鉱物資源の市場動向や需要の変動等が、運用成果に影響を与えることがあります。組入れられている株式の株 価および配当金の変化によって、フアンドの基準価額は変動します。
  • 為替変動リスク
    • ファンドの基準価額は円建てで表示されます。一方、ファンドは外貨建ての投資信託証券に投資を行い、当該投資信託証券に対して原則として為替ヘッジを行いません。また、ファンドが投資する投資信託証券は、外貨建資産に投資を行います。し たがって、為替レートの動きに応じて基準価額は上昇または下落します。
  • カントリーリスク
    投資対象ファンドは、世界の資源関連企業の株式等に投資します。投資先の国の政 治・経済事情、通貨・資本規制等の要因により、基準価額の値動きが大きくなるこ とがあります。
  • 金利変動リスク
    金利変動リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般 に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可 能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合が あり、債券市場のほかに株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及 ぼすことがあります。
  • 信用リスク
    一般に債務不履行が発生した場合、または予想される場合には、公社債および短期 金融商品の価格は下落します。また、発行体の格付けの変更に伴い価格が下落する リスクもあります。さらに、当該発行体が企業の場合には、その企業の株価が下落する要因となります。これらの影響を受けファンドの基準価額が下落する可能性が あります。
  • 流動性リスク
    流動性リスクとは、有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給がないた めに、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。ファンドが売買しようとする有価証券等の市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合、希望する売買が希望する価格でできない可 能性があります。特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受 けファンドの基準価額が下落する可能性があります。
上記のほか「オプション、先物、その他投資手法のリスク」があります。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
  • *当資料は投資信託の情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • *当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • *分配実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • *投資信託は株式・債券・REIT等の値動きのある証券等に投資します(外貨建て資産に投資する場合には、このほかに為替変動もあります。)ので、基準価額は変動し、元本が欠損する恐れがあります。
  • *投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • *投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたっては、投資信託説明書(目論見書)をお受け取りになり、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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商号等
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