更新日：2016/8/16
| 特色 |
ドイツ銀行グループの株式分析手法「クロッキー」による株式分析を行い、インカムを高める投資戦略で継続的、安定的な分配を目指す。6月と12月にボーナス分配あり。 |
| 申込単位 |
1万口以上1万口単位 |
| 申込手数料 |
| 3．24％（税込み） | 1，000万口未満 |
| 2．16％（税込み） | 1，000万口以上5，000万口未満 |
| 1．08％（税込み） | 5，000万口以上10億口未満 |
| 無料 | 10億口以上 |
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| 換金手数料 |
ありません。 |
| 信託財産留保額 |
換金申込日の翌営業日の基準価額に対して 0．5％ |
| 信託報酬 |
純資産総額に対して 年率1．242％（税込み）
- *ファンドの信託報酬に、ファンドが投資対象とする「株価連動債」（ドイツ銀行ロンドン支店が発行するユーロ円債）の時価に対して年間1％（クロッキー日本株プラス戦略のメンテナンス・維持コストとして）を加えた実質的な年間費用は年率2．1％±0．2％程度（税込み）になります。（平成19年7月31日現在）
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| その他の費用 |
信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息、信託財産の財務諸表の監査に要する費用、有価証券届出書、目論見書、有価証券報告書、運用報告書の作成・印刷費用ならびに当該費用に係る消費税等相当額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁することができます。 |
| 信託期間 |
平成 28 年 8 月 1 日まで |
| 決算日 |
原則として毎年 3月、6月、9月、12月の5日（休営業日の場合は翌営業日） |
| 申込価額 |
申込み受付日の翌営業日の基準価額 |
| 委託会社 |
BNPパリバ インベストメント・パートナーズ株式会社 |
| 主なリスク |
- 一般的経済状況
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市場および投資資産は、金利、政府による政策や貿易、外国為替レートといったマクロ経済的な要因に影響を受ける可能性があります。かかる要因により予期せぬ変動が起こり、投資資産の価格自体だけでなくボラティリティにも影響が及ぶ可能性があります。
- 市場リスク
- 上場、非上場にかかわらず、有価証券への投資にはリスクが伴います。有価証券の価格は経済状況や金利、証券の市場感応度の変化等により変動します。従って、当ファンドの基準価額は、現在の当ファンドが置かれている投資環境により変動します。債券およびその他確定利付証券への投資もリスクを伴います。債券価格は金利によって変動し、金利が上昇すると債券価格は下がります。債券およびその他確定利付証券の市場価格は、発行体の債務不履行や流動性リスクなどの信用リスクの影響も受けます。
- 当ファンドが主要投資対象とする円建債券は、株価の下落または市場金利の上昇等によっては、価格が下落する傾向があります。このため、株価が下落または市場金利が上昇した場合等には、当該債券の価格が下落することにより、当ファンドの基準価額が下落することがあります。
- 市場参加リスク
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当ファンドが（直接もしくは間接に）取引または投資を行う相手方であり、または当ファンドの信託財産が保管を目的に委託されるブローカー会社および銀行を含む機関は、営業能力または当ファンドの資本ポジションを損なうような財政困難に直面することがあります。
- 相手方当事者の債務不履行
- 当ファンドが取引を行う一定の組織化された市場が、主たる市場になります。かかる市場において、当ファンドは相手方当事者の債務不履行による影響を受けます。
- 流動性リスク
- −般に、市場規模や取引量が小さい組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売買できない場合、不測の損失を被るリスクがあります。
- 当ファンドが主に投資する円建債券は、当該債券の残存期間中における一部売却に関して、少なくとも当該債券の値付業者が当該債券を買取る形式が取られており、流動性の確保が図られております。ただし、当該債券の残存期間中における一部売却に当該債券の値付業者が対応できなくなることがあります。
- 政治的リスク
- ある国の政治状況が、当ファンドが投資する国の証券価値に影響をもたらすことがあり、結果として当ファンドの基準価額にも影響がもたらされることがあります。
- 特定な債券への銘柄集中によるリスク
- 当ファンドは、原則として円建債券を高位に組入れます。また、原則として設定時に一度組入れた銘柄は満期償還まで保有することから、複数銘柄に分散投資された投資信託に比べ、当該債券が及ぼす基準価額への影響が強くなります。信用リスクが顕在化した場合など、流動性が低くなるため当該債券の一部売却ができなくなり、そのために当ファンドの価額が下落する可能性があります。
- 投資した債券が単一銘柄になった場合、途中売却により売却損が発生する可能性があり、これによって基準価額が下落することが考えられます。
- 価格変動リスク
- 当ファンドが主要投資対象とする円建債券は、株価の下落および金利の上昇等により価格が下落するリスクがあります。当該債券が値下がりした場合、当ファンドの基準価額が下落し、当初元本を下回る可能性があります。
- （注）ボーナス分配の有無および金額は運用会社の判断によります。
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